燃油サーチャージの決定方法

燃油サーチャージは、飛行機を扱う航空会社で料金が違います。また、その決定方法は、一定期間で見直されるものとなっています。現在では、一年を4半期に分け、3ヶ月固定の価格設定となっています。

燃油サーチャージを決定する基準は、アジアにおいては、航空燃料の相場であるシンガポール市場のケロシン価格です。ここでの燃油価格を参考にし、航空会社が独自に料金を決定しています。ですから、航空会社が設定している価格よりも基準となるケロシン価格が下回れば、燃油サーチャージは廃止されます。

航空会社によって決定された燃油サーチャージの料金は、旅行代理店での申し込みの際や、空港でのチケット購入の際などで目にする事となります。旅行代理店などで旅行を申し込んだり、チケットを申し込んだりする際には、代理店が提携している航空会社の燃油サーチャージの料金となるでしょう。また、個人の場合では、自分で航空会社を選択したり、行き先によっては決まった航空会社の燃油サーチャージの料金を支払う事になったりします。

また、通常、航空券を発券する日で決まる追加料金となっている燃油サーチャージの料金ですが、旅行代理店においては、ツアーの申し込みか、個人での申し込みかによって、燃油サーチャージの料金が違う場合があります。ツアーの場合、出発日の料金としているか、旅行代金に含めているか、別料金としての支払いかといった方法が、それぞれの旅行代理店によって決められています。出発日の料金としている場合には、出発日に燃油サーチャージの料金が変更された場合には、追加支払いを要求されます。旅行代金に含める場合には、発券する日の価格になっている場合が多く、別料金の場合は、そのどちらかが旅行代理店によって決められます。また、個人の場合には、発券した日での価格になるのが一般的です。こうした説明は、必ず行われなければならず、資料に記載する事が義務付けられています。しかし、イメージの問題から、目に付きにくい所に記載している旅行代理店もあり、問題とされています。燃油サーチャージの料金と説明は必ず書かなければならない事項です。ツアーの資料などに記載されていない場合には、ルール違反となります。きちんと確認した上で申し込む事が必要です。

更に、キャンセルにおいてですが、キャンセル時の状況によって変わってきます。燃油サーチャージの料金を記載していないなどのルール違反を犯している場合には、契約をキャンセルする事が出来ます。しかし、説明や記載があった場合には、キャンセル料が発生します。キャンセル料は、一般的に旅行代金に対して一定の割合で掛けられています。この為、ツアーの申し込みにおけるキャンセル料が変わってきます。燃油サーチャージが旅行代金に含まれている場合、旅行代金としての扱いになる為、全体に掛けられたキャンセル料がかかります。しかし、燃油サーチャージが別になっている場合、旅行代金ではない為、燃油サーチャージ分はキャンセル料に含まれません。つまり、旅行代金に燃油サーチャージが含まれているから安いと思っても、キャンセル時には、割高になる場合があるという事です。こういったルールがあるので、旅行を申し込む際には、こうした部分をチェックしておく必要があるでしょう。